◆ ダイレクトメール発送量の減量化によるコスト削減
◆ 住所データの品質向上
◆ ２次利用の簡便化（検索精度、性能の向上）
◆ 自由度の高い住所入力の実現
◆ ＧＩＳ（地理情報システム）との連携が可能
◆ 導入・運用コストの圧縮
◆ 個人情報保護に関するセキュリティの向上
名寄せ
このようなデータを住所変換すると、重複入力されている住所のデータを見つけ出し、名寄せすることができます。
また、市町村合併などにより新しい住所と古い住所が混在しているようなデータの場合は、新しい住所に名寄せされます。
ダイレクトメール発送量の減量化によるコスト削減
これにより、無駄なダイレクトメールを送ることがなくなり、ハガキ発送にかかるコストが削減できます。
住所データの品質向上
これにより、住所データの品質向上を図ることができます。
２次利用の簡便化（検索精度、性能の向上）
しかし、住所変換をすると住所データが適切に分類されるため、色々な検索方法で住所データを検索することができるようになります。
例えば、『那須』をキーワードに検索した場合、住所変換前のデータでは、住所に『那須』という文字が入っている全ての住所が検索されます。
この検索結果にはユーザーが望まないデータが存在している可能性が大いにあります。
一方、住所変換後のデータでは、データ項目を指定することにより、ユーザーが本当に必要なデータを検索する精度を上げることが可能になります（検索精度の向上）。
また、精度だけでなく、検索全般を通して検索処理速度が向上します。
自由度の高い住所入力の実現
この場合、そのシステムには同じ住所のデータが重複して登録されてしまうかもしれません。
しかし、住所変換ツールを使用すると、入力規則を決めなくても入力された住所の『表記のゆれ』を住所変換ツールが除去してくれるので、
同じ住所データを重複して登録されないように制御することができます。
ＧＩＳ（地理情報システム）との連携が可能
これにより、その名簿データをＧＩＳなどのシステムで地図上に表示することができるようになります。
導入・運用コストの圧縮
これらは、いずれも無償で提供され、継続的にメンテナンスされています。
よって、本製品は、導入コスト、運用コストいずれも既存の製品と比較して、低目に設定されております。
この結果、例えば現在、何らかの住所変換ツールを既に利用されているお客様については、本製品に乗り換えることにより、運用コストを下げることが可能です。